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Rose (Eds.))Productivity, NBER-EASE Volume 13, University of Chicago Press, 2004 略歴を閉じる 報告「日本における全要素生産性向上の源泉と潜在成長率」 宮川　努（RIETI前ファカルティフェロー/学習院大学経済学部教授） プレゼンテーション資料（英語） [PDF:420KB] （共著：宮川　努、深尾京司） 略歴 1978年東京大学経済学部卒業。同年日本開発銀行入行後、ハーバード大学国際問題研究所客員研究員、エール大学経済成長センター客員研究員を経て、1989年に日本開発銀行設備投資研究所主任研究員、1994年に日本開発銀行調査部副長、1997年に日本開発銀行名古屋支店企画調査課長。1995年4月より一橋大学経済研究所助教授を経て、1999年4月学習院大学経済学部教授就任。一橋大学経済研究所非常勤講師(2000年-)、一橋大学経済研究所客員教授(2001年10月-2002年3月)も務める。また、1992年より度々、日本経済研究センター主任研究員を兼務。専門分野は、設備投資を中心とした企業行動、産業構造の分析、アジア経済の動向。 主な著作物:「わが国IT投資の活性化要因 -JIPデータベースを利用した国際比較と実証分析-」(浜潟純大氏と共著)『経済研究』Vol.55、No.3, 一橋大学経済研究所, 2004 略歴を閉じる 深尾京司（RIETIファカルティフェロー/一橋大学経済研究所教授） 略歴 1979年東京大学経済学部卒業。成蹊大学経済学部専任講師、一橋大学経済研究所専任講師、助教授を経て、現職。イェール大学経済学部、ボストン大学経済学部、日本銀行金融研究所、イタリアボッコーニ大学客員研究員等を歴任。現在は政策構想フォーラム研究会員。専門分野は国際経済学、マクロ経済学。東京大学修士号(経済学)取得。 主な著作物:『対日直接投資と日本経済』(天野倫文氏と共著), 日本経済新聞社, 2004RIETIプロフィールページ 略歴を閉じる 報告「全要素生産性についてEUは米国にキャッチアップできるか」 Marcel P. TIMMER（Assistant Professor, Department of Economics, University of Groningen） プレゼンテーション資料（英語） [PDF:60KB] 略歴 Eindhoven技術大学博士。1999年よりGroningen大学経済学部で主に開発経済学の教鞭を取る。最近の研究分野は、アジアと欧州に焦点を当てた、経済成長と技術と構造変化、価格と生産性の国際比較、キャッチアップにおける技術の移転と普及など。現在、EUKLEMSプロジェクト運営チームのメンバーとしてに日々携わる。同プロジェクトは、EU内の15の機構の参加を得て、1970年以降の全EU加盟諸国の経済および生産性の成長を産業レベルで計測するデータベースの構築を目的とする。 略歴を閉じる 報告「世界の経済成長の源泉」 Dale W. JORGENSON（Samuel W. Morris University Professor, Department of Economics, Harvard University） プレゼンテーション資料（英語） [PDF:188KB] 略歴 ハーバード大学Samuel W. Morris University教授。1955年オレゴン州リード・カレッジより経済学学位取得。1959年ハーバード大学より経済学博士号取得。カリフォルニア大学バークレー校を経て、1996年よりハーバード大学で教鞭を取り、1980年には経済学のFrederic Eaton Abbe教授職に任命、1994年から1997年まで経済学部長を務めた。ITと経済成長、エネルギーと環境、税務政策と投資行動、応用計量経済学の分野で革新的な研究を行う。 主な著作物:Information Technology and the American Growth Resurgence, Mun Ho氏・Kevin Stiroh氏と共著, The MIT Press, 2005; Lifting the Burden: Tax Reform, the Cost of Capital, and U.S. Economic Growth, Kun-Young Yun氏と共著, The MIT Press, 2001 略歴を閉じる 報告「韓国・台湾・中国のキャッチアップと潜在成長率」 元橋一之（RIETIファカルティフェロー/東京大学工学系研究科教授） プレゼンテーション資料（英語） [PDF:136KB] 略歴 1986年東京大学大学院修士課程(土木工学)修了後、通商産業省(現経済産業省) 入省、OECD科学技術産業局エコノミスト、通商産業省通商政策局通商情報広報官、経済産業省調査統計部総括グループ長などを経て、2001年一橋大学イノベーション研究センター助教授。2004年東京大学先端科学技術センター助教授を経て、2006年より現職。専門分野はイノベーションに関する計量経済学、産業組織論、経営学。コーネル大学MBA、慶応大学博士(商学)。 主な著作物:『ITイノベーションの実証分析』東洋経済新報社, 2005; 『日本経済 競争力の構想』(安藤晴彦・元橋一之共著), 日本経済新聞社, 2002。RIETIプロフィールページ 略歴を閉じる パネルディスカッション チェア：長岡貞男（RIETI研究主幹/一橋大学イノベーション研究センター長・教授） プレゼンテーション資料（日本語） [PDF:140KB] 略歴 1975年東京大学工学部卒業、通商産業省(現経済産業省)入省。1986年世界銀行へ出向。1992年成蹊大学経済学部教授、1996年一橋大学商学部付属産業経営研究所教授、1997年一橋大学イノベーション研究センター教授、2004年同センター長。この間、産業構造審議会の臨時委員、OECDの貿易と競争政策ワーキンググループの事務局、WIPOの事務局長アドバイザー、公正取引委員会競争政策研究センター主任客員研究員などを務める。研究分野はイノベーション、産業組織。1980年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院よりM.S.(経営学)、1990年マサチューセッツ工科大学よりPh.D.(経済学)取得。 主な著作物:『経済制度の生成と設計』(鈴村興太郎・花崎正晴と共編著)東京大学出版会, 2006; 「合併・買収は企業成長を促すか?管理権の移転対その共有」, 一橋ビジネスレビュー, AUT, 53巻, 2号, 32-44, 2005RIETIプロフィールページ 略歴を閉じる パネリスト 吉川　洋（RIETI研究主幹/東京大学大学院経済学研究科教授） プレゼンテーション資料（英語） [PDF:116KB] 略歴 1974年東京大学経済学部卒業。1978年ニューヨーク州立大学経済学部助教授、1982年大阪大学社会経済研究所助教授、1988年東京大学経済学部助教授、1993年同教授。1996年4月より現職。研究分野は、マクロ経済理論、(主に1990年代の)日本経済の分析。最近は、高齢化が急速に進む日本経済の潜在成長率、マクロ経済学への統計力学的アプローチに関心を持つ。1978年イェール大学より経済学Ph.D.取得。 主な著作物:『構造改革と日本経済』岩波書店, 2003;『循環と成長のマクロ経済学』(大瀧雅之氏と共編), 東京大学出版会, 2000;「部門別生産性格差とマクロ経済学」(大瀧雅之と共編), 循環と成長のマクロ経済学』東京大学出版会, 1-23頁, 2000;「産業構造の変化と経済成長」財務省財務総合政策研究所編『フィナンシャル・レビュー』財務省印刷局, 58号, 121-138頁, 2001RIETIプロフィールページ 略歴を閉じる Dale W. JORGENSON（Samuel W. Morris University Professor, Department of Economics, Harvard University） 森川正之（経済産業省経済産業政策局産業構造課長） プレゼンテーション資料（日本語） [PDF:240KB] 略歴 東京大学教養学部教養学科卒業。1982年通産省入省。経済企画庁、機械情報産業局、資源エネルギー庁、防衛庁などに勤務後、1994年通商産業研究所研究部主任研究官、1995年埼玉大学大学院政策科学研究科助教授、1997年政策研究大学院大学大学院政策研究科助教授、1998年中小企業庁長官官房調査室長、1999年在オーストラリア日本国大使館参事官、2002年経済産業省大臣官房政策企画室長、2003年経済産業政策局調査課長、2005年6月より同局産業構造課長。 略歴を閉じる 不破久温（株式会社東芝執行役常務・経営企画部長・イノベーション推進本部i cubeプロジェクト推進室長） プレゼンテーション資料（英語） [PDF:204KB] 略歴 1973年東京芝浦電気株式会社(現株式会社東芝)入社。東芝メディカルシステムズ・ヨーロッパ社(オランダ、デルフト市)出向、株式会社東芝財務部担当課長、経営企画部企画開発担当参事、経営戦略部事業戦略担当参事、東芝アメリカ社(米国、ニューヨーク市)出向を経て、2002年6月株式会社東芝財務部次長兼企業開発部長。2003年4月経営企画部長、2003年6月より執行役常務、2006年4月よりイノベーション推進本部i cubeプロジェクト推進室長兼任。 略歴を閉じる 閉会挨拶 及川耕造（RIETI理事長） 略歴 東京大学経済学部経済学科卒業後、通商産業省入省。通商政策局経済協力部経済協力企画官、生活産業局紙業課長、外務省欧州共同体日本政府代表部参事官、中小企業庁小規模企業部小規模企業政策課長、防衛庁装備局管理課長、内閣官房内閣審議官(内閣内政審議室)、大臣官房総務審議官、防衛庁装備局長、特許庁長官等を歴任し、(財)機械産業記念事業財団参与(2002-2003)、(株)野村総合研究所顧問(2002-2003)、日本政策投資銀行理事(2003-2005)を経て現職。RIETIプロフィールページ 略歴を閉じる イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ 情報発信 ニュースレター 更新情報RSS配信 Facebook X YouTube 研究テーマ プログラム (2024-2028年度) プログラム (2020-2023年度) プログラム (2016-2019年度) プログラム (2011-2015年度) 政策研究領域 (2006-2010年度) 経済産業省共同プロジェクト プロジェクトコンテンツ 調査 フェロー（研究員） 論文 ディスカッション・ペーパー（日本語） ディスカッション・ペーパー（英語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（日本語） ポリシー・ディスカッション・ペーパー（英語） テクニカル・ペーパー（日本語） テクニカル・ペーパー（英語） ノンテクニカルサマリー 英文査読付学術誌等掲載リスト Research Digest 政策分析論文 調査レポート 論文検索サービス 出版物 RIETIブックス（日本語） RIETIブックス（英語） 通商産業政策史 著者からひとこと RIETI電子書籍 年次報告書・広報誌（RIETI Highlight） その他出版物（日本語） その他出版物（英語） イベント シンポジウム ワークショップ BBLセミナー 終了したセミナーシリーズ データ・統計 JIPデータベース R-JIPデータベース CIPデータベース JLCPデータベース 日本の政策不確実性指数 産業別名目・実質実効為替レート AMU and AMU Deviation Indicators JSTAR（くらしと健康の調査） RIETI-TID 長期接続産業連関データベース マイクロデータ計量分析プロジェクト 海外直接投資データベース ICPAプロジェクト リンク集 コラム・寄稿 コラム Special Report EBPM Report フェローに聞く フェローの連載 世界の視点から 特別コラム 新聞・雑誌等への寄稿 特別企画 経済産業ジャーナル RIETIについて 個人情報保護 ウェブアクセシビリティ方針 RIETIウェブサイトについて サイトマップ ヘルプ お問い合わせ 経済産業省 独立行政法人経済産業研究所（法人番号 6010005005426） 当サイト内の署名記事は、執筆者個人の責任で発表するものであり、経済産業研究所としての見解を示すものでは有りません。掲載している肩書や数値、固有名詞などは、原則として初掲載当時のものです。当サイトのコンテンツを転載される場合は、事前にご連絡ください。 "ページの先頭へ戻る